特別な配慮を必要とする子どもに対する指導法の研究 ―的確な実態把握を基にした個別の指導計画の作成をとおして―
キーワード
研究シーズの紹介
幼児教育・保育の現場ではいわゆる「気になる子ども」が増えていると言われている。また、平成24年の文部科学省調査によると、小中学校の通常学級には、6.5%の発達障害の可能性のある児童生徒が在籍していると言われている。
近年、このような子どもに対する指導体制の整備は進み、例えば、小学校の「個別の指導計画」の作成率は、94.9%に達しているが、その活用については課題があると示されており、また、幼稚園では、作成率が49.5%と作成そのものに課題がある。
よって、「個別の指導計画」の作成・活用とそれに欠かすことのできない実態把握の方法について明らかにしていくことは、教育現場における課題解決に大きな貢献ができるものと考えられる。
Point
実態把握
- 個別の教育的ニーズを客観的に把握することが重要である。
- 複数のアセスメントを活用するテスト・バッテリーを組むことで、より客観的な把握が可能となる。

期待される活用シーン

その他の研究テーマ
- 乳幼児教育における特別支援教育の推進―特別支援教育から、インクルーシブ教育システムの構築へ向けて―、
- 阿部 敬信、木舩 憲幸、阪木 啓二、沖本 悠生、井上 佳奈、人間科学、2019年1巻 p.38-48.
- 特別支援教育における「学びの連続性」~平成29年4月告示の学習指導要領に基づいて~、
- 阪木 啓二、木舩 憲幸、阿部 敬信、人間科学、2019年1巻 p.49-59.







