若者の金融市場への積極的参加に向けた教育手法の研究

研究シーズの紹介

日本は労働収入に重きを置き、平均収入といえば労働収入とイコールになる国ですが、労働による収入が世界から引き離され、今後も伸びが見込めない状況では、国民が労働収入だけに頼る従来のスタイルを変化させなければなりません。そこで本研究では、若者の積極的な証券市場への参加に何が障壁となっているのかを明確にし、必要な制度および効果的な教育の提案を行うことを目的とし、真面目な投資と世界を相手にしたeコマースの融合を図る投資教育を構築を目指しています。この研究によって、若者が積極投資を行う際の問題点が明らかになり、真面目な投資とeコマースの融合が行われれば、個人が経済成長している各国の財を取り込み、自分の労働収入とあわせることで収入を増加させ、経済的自立が可能となるでしょう。